省エネ住宅の減税にはどんな種類があるの?

 

おしゃれ住宅
マリコ

省エネ住宅を建てると税金が安くなると聞いたけど、どのくらい安くなるのかな?

注文住宅
オジさん
建てようとする家や、新築かリフォームかによっても減税額や対象となる税金の種類は異なるんだよ。しっかりと自分で何がどのように安くなるのか把握しておかないと、メリットを受けられないということもあるから、しっかりと勉強しておくと良いよ。

世界的なエネルギー不足を背景に、特に近年は日本国内においても省エネを推進する流れが活発になってきました。

そうした流れの中で、省エネ住宅にかけられる期待はかなり高いと言えます。ZEHやHEMS等、これまでに聞いたことのないような概念や設備が登場する中で、減税や補助金等のメリットを一番受けることができるのは、他ならない住宅施工主であると言えるでしょう。

しかしこうしたメリットは、「どういう制度の下でどのくらいのメリットを受けられるのか」を正確に把握しておかないと、結果的に補助金や減税措置を受けることができない事態にもなりかねません。

そこで今回の記事では、省エネ住宅を建築することで受けられるメリットの中でも、「減税」にスポットを当てて解説していきたいと思います。

まず、省エネ住宅とは何かを知る

注文住宅とは?建売住宅との違いや2つの種類・流れ~デメリットまで

近年、「省エネ住宅」というものが注目を集めるようになってきました。しかしながら、「省エネ住宅とは何か?」と聞かれた時に、明確に答えられる人はそう多くはないのではないでしょうか?

省エネ住宅の始まりとも言えるのが、1980年の「エネルギーの使用の合理化に関する法律」です。少し長くてわかりづらいですが、いわゆる「省エネ法」と覚えた方がわかりやすくて良いでしょう。

この省エネ法によって、住宅の外壁や開口部など、「外皮」の部分の断熱性能の基準が明確になったのです。

ここで、なぜ断熱性能と省エネが関係があるのかという疑問がわいた方もいらっしゃるかもしれません。

建物の断熱性能を維持・向上することは、冷暖房などに使うエネルギーを効率に使うことができるようになるということです。せっかく冷暖房で部屋の室温を調えても、断熱性能が著しく悪い住宅だと、すぐに外気の影響を受けて室温が安定しなくなってしまいます。

この省エネ基準を満たすことにより、比較的低金利な住宅ローンを長期間固定金利で借りることができるフラット35を利用することができるなど、消費者側からもメリットが受けられるようになりました。

1980年の制定以来、時代の流れに合わせる形で省エネ法は改定を繰り返し、今日の省エネ基準が誕生したというわけです。

ZEHも注目されている


家作りをまさに検討されている方々にとって、「ZEH」という言葉を聞いたことがない人は少ないかもしれません。

ZEHとは「ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス」の略で、一つの住宅の中で創り出すエネルギー量が、使用するエネルギー量を上回っている住宅のことです。端的に説明すると、他からの電力供給に頼らずとも、エネルギーを「創って」、「使う」という流れが一つの住宅の中で完結するという、究極のエコ住宅なのです。

ZEHにおいては、2つの考えが必要と言えます。

1つは、「電気を創り出す量を最大化する」ということです。

電気を創り出すためには、太陽光発電やエネファームなどの家庭用蓄電池の活用が欠かせません。

こうした設備の導入を積極的に行い、有効活用することによって、ZEHに必要な条件のうちの一つを満たすことが可能になります。

2つめの考え方は、「消費電力を最小化する」ということです。

いくら電気を創り出すシステムを確立したといっても、創り出した分以上の電気を使わなければならないシステムになっていれば、ZEHは実現できません。

LED電球の活用や、電気消費量の低い省エネ家電の採用、さらには、家自体の断熱性能の向上も、電気使用量の削減には効果的です。

こうしたことを積み重ねて、ZEHは実現することができるのです。

ZEHの実現には、HEMSの導入が鍵となる


HEMSとは、「ホーム・エネルギー・マネジメント・システム」の略で、住宅の中で使用されている電化製品やガス製品などの使用量などを管理することにより、エネルギー使用の効率化を図ろうとする設備です。

また、住宅内のあらゆる設備の使用状況を最適なように自動制御することもできます。

ZEHの実現のためには「電気使用量を減らし」て、「電気を創り出す量を増やす」ことが重要であると説明しました。

家の中でどのように電気が使われ、それが創り出した電気の量を下回っているのか上回っているのかわからない状況だと、電気を節約しようにもどの程度のことをすれば良いのかよくわからないでしょう。

HEMSにより家の中の電気の状況を「見える化」することで、効率的に電気を使おうとする習慣をつけることができます。

また、家族間で「今、どのくらい電気を使っている」と言ったような会話が頻繁に交わされるようになり、省エネに対する意識が向上すると、それだけで効率的に電気を使うことに繋がるのです。

省エネ住宅にすることによる減税措置は?


ここからは、省エネ住宅を建築した際の減税措置について解説していきます。

いずれも国が定める制度に基づいたものですが、住宅建築前に何が減税の対象になるのかしっかりと確認しておかないと、「本当は減税対象だったのに申請をしていなかったために減税されなかった」と言うような結果になってしまいかねません。必ず、確認しておくようにしましょう。

低炭素住宅の住宅ローン減税

・住宅ローン使用時:最大500万円
・住宅ローン不使用時:最大65万円

「低炭素住宅」とは、書いて字の通り「二酸化炭素排出量を抑えた住宅」のことで、省エネ住宅の一種です。

低炭素住宅の認定を受けるためには、床面積や所得金額などに関する一定の基準を満たした状態で、市町村に対して、「低炭素建築物新築等計画」を提出し、認定を受ける必要があります。

このあたりの申請要領に関しては、必ず事前にハウスメーカーの担当に確認しておくと良いでしょう。

長期優良住宅の住宅ローン減税

・減税額:最大500万円

「長期優良住宅」とは、その住宅が、構造や設備に関して長期間に渡って良好な状態で使用するために必要な措置が講じられている場合に認定されます。

こちらに関しては住宅ローンを利用しない場合でも登録免許税の税率が引き下げになったり、固定資産税や不動産取得税の軽減措置が受けられる場合もありますので、もれなくチェックしておきましょう。

また、長期優良住宅の認定に当たっては、低炭素住宅の場合と同様に市町村の認定が必要となりますので、申請要領等についてはあらかじめ確認しておくようにしましょう。

贈与税の住宅取得資金の非課税措置

・軽減相当額:最大240万円

「贈与税の住宅取得資金の非課税措置」は、居住用の住宅を購入した場合や増改築した場合に、その資金を確保するために贈与を受けたとき、一定金額までは贈与税を非課税とする制度のことです。

こちらの措置については省エネ住宅でなくとも受けることができますが、一定の省エネ性があると認められる場合には、非課税額の優遇措置もあるため、必ず確認しておきましょう。

BinOつくばの住宅見学会へご参加ください


BinOつくばでは、本記事中で紹介したような省エネ住宅に関して多数の施工実績を保有しております。

特に補助金や減税措置の制度に関しては、条件が省エネ性能だけとは限らず、例えば耐震性やバリアフリー性についても条件としている場合もあるため、設計段階から綿密な打ち合わせが必要となってきます。

BinOつくばでは、減税や補助金に関するお客様のお悩みを解決するとともに、本当に快適で心地よい住まいの実現に向けて、社員一丸となってお客様に寄り添い、理想を現実に変えるお手伝いをいたします。

また、当社で家を建築頂いたお施主様のご厚意により、各地で住宅見学会を実施いたしております。

現場で実際に建築された住宅を見て、家づくりの悩みが解消することもあります。また、些細な疑問や質問でも、スタッフが親切・丁寧に対応いたします。

BinOの住宅見学会に是非お出かけください

まとめ

省エネ住宅に関係する減税措置のご紹介をしました。

省エネ住宅を建築することにより受けられるメリットは、何も減税により住宅建築資金が節約できるというだけではありません。

ZEHや低炭素住宅等の省エネ住宅を採用することによって、快適で便利な生活を手に入れることが可能になるのです。

政府が省エネ住宅を推進しているこの時期だからこそ、高性能な省エネ住宅の建築を検討してみてください。